パリ騒がしく『緑陰読書』。冤罪・植草一秀元早稲田教授「紙の爆弾」記事。
国家はアヘ・菅・岸田の狙う戦争できる国へ一直線ヨーー
ポチで反撃へヨロシクです
インターネットは1960年代に米国の国防総省が
資金提供したARPANETから始まり、
1969年に4つの大学を接続して運用が開始
1980年代には商業利用が進み、
1990年代には一般家庭にも普及。
カマラ・ハリス副大統領は、バイデン大統領の2024年選挙からの
撤退後、民主党の候補者指名を勝ち取る意志を表明。
{彼女}は初の女性かつ黒人副大統領
{多様性}を重視する政権の象
徴
田舎モンには、{多様性は}ようわからん。
内閣総理大臣になって初めて知らされる事もあります
日本を弱体化させる命令にNOと言える政治家が必要です
https://x.com/i/status/1572541804188422148
名古屋地裁が日本維新の会に異例の「ガサ入れ」
実施したのは、党内の国会議員に対するパワハラ
告発が背景にあり、
告発者が即座に解雇される事態が発生したため。
この行動は党のハラスメント規約の不備を
浮き彫りにしています。
吉村大阪府知事と「羽鳥慎一モーニングショー」で
因縁の対決 玉川徹は終始冷静で大人だった
ラサール石井 東憤西笑
帯状疱疹が出た人は.10年以上は健康に注意が必要です。
ワクチンとは関係ないが,私も左半身,帯状疱疹になった
ことがあります,眠れないほどの痛みがあっことを覚えている。
「ファイト、一発」それ・・チョイ・・違うし・・
「24時間たたかえますか」‥違うし・・・
綱が似合う正代。
大村崑には勝てるかな
しかし、ま、昆ちゃんは大丈夫でしょ。
関取とがっぷり組んでも負けんでしょ
元気ですね
『紙の爆弾』2024年8・9月号
疫病Xとレプリコンワクチン
2024年7月19日 植草一秀の『知られざる真実』
紙の爆弾に「米官業「日本政府支配」」。冤罪・植草一秀元早稲田教授の論考記事。
インタビューをまとめた記事。
日本が米国に支配される「半植民地」の状況に置かれている現実について、
歴史的経緯を含めて記述。
『紙の爆弾』には読むべき記事がぎっしり詰め込まれている。
「温暖化仮説」の疑わしさを鮮明に浮き彫りにした広瀬隆。
省エネにもライフスタイルの転換にも賛成する。
しかし、「温暖化」にかこつけて財政資金を収奪する現実があることを見落とせない。
資本のなりふり構わぬ体制維持化政策。
破れかぶれ的の。終末症状。
「温暖化対策のための補助金」でなく
「補助金のための温暖化対策」なのだ。
これは、全国民が体験したこと。
「コロナのためのワクチン」でなく「ワクチンのためのコロナ」と同じ図式。
巨大な財政資金が特定の巨大資本に吸い取られている。
この構図を見逃さないことが重要。
地球の気温は過去100万年の間、
10万年おきに温暖化と寒冷化を繰り返してきた。
その温度変化の幅は12度程度。
いま騒いでいる温暖化のレベルではない温度変化が繰り返し発生してきた。
過去100年の間に気温が上昇したことは事実だが、
1900年頃から1940年頃にかけて上昇、
1970年代半ばから90年代後半にかけて上昇したが、
1940年から1975年頃までと1998年頃から
2015年頃までは気温が上昇していない。
※画像クリック拡大
70年代半ばにかけては「寒冷化」した事実がある。
CO2排出は1900年代の前半は多くなかった。
逆に1960年代~70年代、1995年以降はCO2排出が極めて多い時期だった。
こうなると、CO2だけで地球温暖化を説明することは合理性を持たない。
重大な問題は、
1.根拠が不確かな「温暖化仮説」を盾にして巨大な財政資金の収奪が行われていること。
2.「温暖化仮説」を盾にして地震大国の日本で原発稼働が全面推進されていること。
「温暖化仮説」の正体を洗い直すことが必要不可欠。大阪市の松原線
街路樹が大量に伐採されて
影がなくなった
太陽光発電が大規模に展開されているが、
これに伴う森林伐採が全国で繰り広げられている。
森林伐採の弊害は神宮外苑だけの問題でない。
全国の里山が乱開発され、森林が伐採されて土砂災害の危険を飛躍的に高めている。
岡山
耐用年数を経過した太陽光パネル処理問題がこれから重大な公害問題になる。
化石燃料の利用と巨大な産業ゴミを生み出す太陽光発電のどちらが
地球に優しいのかを考える必要がある。
太陽光パネルは半導体。
半導体はアルミニウムと同じく「電気の缶詰」。
世界の太陽光パネルの6割が中国製
中国の電力が安い石炭火力で賄われているから。
石炭火力を駆使して石炭火力から太陽光にシフトするのは悪い冗談でしかない。
『紙の爆弾』高橋清隆論考
「「パンデミック条約反対」日比谷公園2万人集会」
総評社会党消えて、参政党
ならびに、足立昌勝
「地方自治法”戦前回帰”の大改悪」
新型コロナワクチンは史上空前の災厄をもたらしたと見られる。
コロナワクチン接種の嵐が吹き荒れた後に襲来したのは空前の死亡数激増である。
ワクチン接種拡大が日本国民の死亡数激増をもたらした。
因果関係の立証は困難だが、
ワクチン接種が広範に実施されたのと連動して
日本の死亡数が激増したことは事実。
死亡数を激増させる他の要因は指摘されず、
ワクチン接種が日本の死亡数激増をもたらしたと解釈するのが自然だ。
このワクチンに関する国家統制が制度的に強化される動きが広がっている。
コロナ騒動が仮に人為的な創作物であったなら、
新しいパンデミックが創作されることは間違いないだろう。
その局面に向けて国家の統制力を強化する準備が着々と進められている。
この動きを見過ごしてはならない。
気鋭の政治学者・政治思想家である白井聡氏との共著が販売開始になった。
『沈む日本 4つの大罪
経済、政治、外交、メディアの大嘘にダマされるな!』
(ビジネス社)


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